提案がきた

　GW前に会社から今後についての提案がありました。
　といっても、以前に弁護士同士が対面したときに、相手側弁護士からすでに私のポジションがないという理由で退職推奨されたので、こちらの弁護士先生が現在の組織図と退職した場合の条件（ようは金ですが）を出すように言ったためです。
　ちなみに私は復職一本だったので、その対面の際にも変に退職で妥協しないようにと釘を刺したわけですが、なかば勝手にそういう話を受けてきたかたちになり、その流れに傾きつつあります。

　とにかく会社の提案内容は、GW中は気分が悪くなり注意散漫になると嫁に怒られるので見ないようにしていました。とにかく退職だということしか書いていないでしょうから。

　GW明けて内容を見てみました。まずは組織図です。これは弁護士対面のときに出せと弁護士先生が言ったとのことで、それになります。わたしにとっては、もともと少人数の組織なので、改めて確認する必要もないようなものでしたので、そうですかという程度です。
　もともとは、骨川さんが退職して組織から既に外れているということは、弁護士先生には言っていたのですが、よく理解しないで対面に臨んだようで、それを相手の弁護士から言われて、ならエビデンスを出せと反応したところからでた話です。
　そもそも論ですが、もともと場当たり的人事戦略なのにたった2ヵ月の休職でポジションが消滅するって主張があり得ないと思います。（会社によるとは思いますが）

　それ以外のことは、添付書面がついてないなと思っていたら、メール本文に全て書いてありました。
　
　退職については、６カ月分の月給の退職金だそうです。これも想定というか外資の場合は、試用期間中でも解雇の場合はこれくらいはでるので、会社がパワハラ加害者の場合では実質０回答に等しい条件です。

　あと、復職の場合として目新しいのは、コンプライアンスと安全衛生管理の部門を立ち上げるので、その担当にという提案です。
　これは、詳細が英語で書いてあったことあり本国の提案だと推測しています。本国にしてもわたしの件がどのように伝わっているかわかりませんが、まず日本法を理解していないでしょうから、まずその辺からと考えているではないでしょうか。
　退職金の決裁をとりにいったら、本国側からカウンターでそれを言われたという感じではないでしょうか。本国に言う人は、出木杉さんあたりになるでしょうが当然自分が加害者という話はする訳はなく、単に休職者がでてその原因は労働に関することでと話したら、ちょうどいいので経験者にそういう部分を担ってもらったらと言われたのだと思います。
　その証左でないですが、組織図を見たら、出木杉さんの配下になっていました。普通に考えれば、出木杉さんも加害者だと知っていれば、その配下はあり得ません。まず、最初の事案は自らの上司のハラスメントを追及することなんて笑えますよね。

　そして、昨日、相手弁護士からこの件で電話があったとのことで、内容はこの新設部門の補足とのことだが、内容は今まで他部署でおこなっていたEHS（環境・安全管理）の業務を担うとのことです。
　てか、そんなことやっている部署なんてもともとありませんでしたけど。この補足の狙いは、ようはコンプライアンスを打ち消しにくるのが狙いではないかと思います。ＧＷ中に進んだ話なので、ＧＷ明けに日本側でみてこれはやばいと思った人の入れ知恵のような気がしてなりません。

　ただ、その部門を担当するのはちょっと面白いかなと思いました。そうすれば、この会社に巣食うモラルハザードをぶった斬れるかもしれません。